痴漢や盗撮といった事案について、「警察はどうやって犯人を特定するのか」「防犯カメラや交通系ICカードから、どこまで足がつくのか」といった疑問は、被害に遭われた方からも、あるいは制度そのものに関心のある方からも、よく寄せられます。
本稿では、特定の事件を離れて、この種の事案で捜査が一般的にどのような流れで進み、身元の特定に至るのかを、実務の観点から中立的に解説します。捜査の仕組みを正確に理解しておくことは、被害者にとっても、また万一関わってしまった方にとっても、冷静な判断の助けになります。
なお、はじめにお断りしておきますが、盗撮(撮影罪)やのぞき等の卑わいな行為は、被害者の尊厳を害する重大な行為であり、法律上も厳しく扱われます。本稿は、これらの行為を軽視したり、責任を免れる方法を指南したりする趣旨のものではありません。
出発点──捜査は「誰かが気づき、通報すること」から始まる
まず押さえておくべき大前提は、捜査は、誰かが異変に気づき、通報して初めて動き出すという点です。
防犯カメラは、設置されていれば常時録画されていますが、警察が理由もなくその映像を確認することはありません。「この場所は盗撮が多いから」といって、施設側が四六時中モニターを監視しているわけでもありません。あくまで、
- 被害者本人が「覗かれた」「撮られた」と気づいて申告する、
- その場に居合わせた第三者が「不審な人物がいた」と通報する、
- 施設の警備員などが異変を認める、
といったきっかけがあって初めて、施設管理者の立ち会いのもとで防犯カメラが確認され、捜査が始まります。逆にいえば、こうした「気づき」がなければ、たとえ映像が残っていても、それが確認されるプロセス自体が起動しないことになります。
この「気づかれやすさ」は、行為の態様によって大きく異なります。たとえば盗撮でシャッター音や気配で被害者が振り返って目が合った、といった場合には、被害者が異変を自覚し、通報につながりやすくなります。
リレー捜査の流れ──映像とデータをたどって特定へ
通報を受けて捜査が始まった場合、警察は現場付近の防犯カメラを起点に、対象者の動線を順々にたどっていきます。これは俗に「リレー捜査」と呼ばれる手法です。
一般的な流れは、次のようなものです。
- 現場付近の防犯カメラを確認し、対象とされる人物の姿と移動方向を把握する。
- その動線を、経路上のカメラでリレー式にたどっていく。商業施設や通路のカメラ、屋外のカメラなどを順に確認します。
- 多くの場合、動線は駅やコンビニなどにたどり着きます。駅の改札やホームには防犯カメラが多く設置されており、改札を通過した時刻から人物を絞り込めますし、コンビニには鮮明な防犯カメラがあります。
- さらに、交通系ICカードや切符、クレジットカードやポイントカードの利用が手がかりになります。ICカードには乗降記録が残り、切符も駅で回収されるため、そこから利用者をたどることが可能です。クレジットカードで乗車券やチャージを決済していれば、その決済情報から契約者に行き着くこともあります。また、クレジットカード会社やポイントカード管理会社への照会により個人特定されます。
- こうして得た情報について、鉄道会社・通信事業者・カード会社などへ照会をかけ、最終的に個人を特定します。
つまり、直接の氏名・住所をやり取りしていなくても、移動の痕跡(カメラ映像+交通・決済データ)を積み重ねることで、身元にたどり着くというのが、この種の捜査の基本構造です。
特定には、相応の時間がかかる
もっとも、この特定作業は一朝一夕には進みません。
事業者への照会は書面によるやり取りが中心で、相手も企業ですから、回答までに時間を要します。防犯カメラの動線確認から駅・カード情報の割り出しまでで数週間、さらにカード会社等への照会でさらに一か月程度、というように、段階ごとに時間が積み上がっていきます。
加えて、遠方(県外など)の人物が対象となる事案では、身辺調査にさらに時間がかかる傾向があります。総じて、身元特定までには早くて数か月、事案によっては半年以上かかることも珍しくありません。
この「時間差」は重要です。仮にすでに捜査が始まっていても、しばらくは表立った動きが見えないことがあるためです。「今のところ何の連絡もない」ことが、必ずしも「捜査がされていない」ことを意味するとは限りません。
なお、防犯カメラの映像には保存期間があり、施設によっては1〜2週間程度で上書きされることもあります。通報が遅れれば、映像自体が失われている可能性もあります。
「発覚リスク」と「逮捕リスク」は別の問題
ここで、多くの方が混同しがちな点を整理しておきます。「発覚するかどうか」と「逮捕・処罰に至るかどうか」は、別の問題です。
仮にリレー捜査で身元が特定されたとしても、それが直ちに逮捕を意味するわけではありません。逮捕には、法律上の要件が別途必要だからです。
逮捕の要件から見る
通常逮捕には、大きく二つの柱があります。
- 罪を犯したことを疑うに足りる相当な理由(嫌疑)
- 逮捕の必要性(逃亡のおそれ・罪証隠滅のおそれ)
そして、この二つには順序があります。まず①の「相当な理由」がなければ、②をいくら論じても逮捕には至りません。
盗撮・のぞき等の事案で、①を基礎づけるのは、多くの場合客観的な証拠の強さです。たとえば、
- 防犯カメラに、行為の様子が明確に写っているか、
- スマートフォンを差し向けている手元まで識別できるか、
- 被害者や第三者による具体的で信用できる目撃があるか、
といった点が問われます。逆に、映像がぼんやりとしていて「人が通り過ぎた」程度しか分からない、目撃も「誰かがいた」という漠然としたものにとどまる、という状況では、①のハードルを越えられず、逮捕の前提を欠くことになります。
「在宅捜査・呼び出し」と「強制捜査」は何が違うのか
警察の対応は、大きく任意(在宅)と強制に分かれます。両者の違いは、証拠の強さと必要性を映し出します。
- 強制捜査(逮捕・家宅捜索など)……固い証拠があり、かつ証拠を隠滅されるおそれが高い場合に選ばれます。たとえばスマートフォンという重要証拠が未押収であれば、事前に呼び出せば処分されかねないため、予告なく捜索・押収に踏み切るという判断がなされ得ます。
- 任意の呼び出し(在宅捜査)……「一度お話を聞かせてください」という形での呼び出しです。これは裏を返せば、令状を取れるほどの証拠が揃っていないことのサインでもあります。
したがって、呼び出しに至ったこと自体が、証拠が相対的に弱いことを示していると読むこともできます。もっとも、これはあくまで一般論であり、事案ごとの見極めが必要です。
呼び出しを受けた場合の一般的な権利
任意であれ、被疑者として警察から事情を聞かれる場合には、法律上の権利が保障されています。
- 黙秘権……自己に不利益な供述を強要されない権利です。話すかどうかは本人が決めることができます。
- 弁護人選任権……弁護士に依頼し、助言を受ける権利です。逮捕された場合には、その直後に「連絡したい弁護士はいるか」と尋ねられます。
取調べの場では、証拠が乏しくても、あるように見せかけて動揺を誘うといった手法が取られることもあります。だからこそ、対応に不安がある場合には、早い段階で弁護士に相談し、助言を受けることが望ましいといえます。これらは、被疑者一般に認められた正当な権利です。
まとめ
痴漢・盗撮事案における捜査の流れを整理すると、次のようになります。
- 捜査は、誰かが気づいて通報することから始まる。通報がなければ、防犯カメラの確認自体が起動しない。
- 通報後は、防犯カメラの動線→駅・コンビニ→交通系IC・決済情報・カード情報→事業者照会という「リレー捜査」で身元がたどられ得る。
- 特定には数か月単位の時間がかかることが多く、映像には保存期間がある。
- 「発覚」と「逮捕」は別問題であり、特定されても、逮捕には「相当な理由」と「必要性」が必要。
- 強制捜査か任意の呼び出しかは、証拠の強さを反映する。
- 事情を聞かれる場合には、黙秘権・弁護人選任権という正当な権利がある。
繰り返しになりますが、盗撮やのぞき等の行為は、被害者の尊厳を害する重大な違法行為であり、撮影罪や各種条例により厳しく処罰され得ます。本稿は捜査の仕組みを正確に理解していただくためのものであり、こうした行為を正当化するものではありません。具体的な事案の見通しは、証拠の内容や状況によって大きく異なりますので、疑問や不安がある場合には、早めに弁護士へご相談ください。